現在は、知りたい企業名やサービスなどをネットで検索するだけで簡単に情報が得られるのが便利です。
しかし、検索した企業やサービスについてのネガティブな情報が上位に表示されていた場合、不安になるだけでなくサービスの利用を再検討することもあるでしょう。
このように悪い情報から企業を守るために「逆SEO」という対策が取られることがあります。
この記事では逆SEOが何かについて解説していくだけでなく、どのような風評被害対策かについても解説していきます。
逆SEOとは？
初めて「逆SEO」という言葉を聞いたという方もいるでしょう。
「SEO」という言葉は浸透していて、検索エンジンなどで特定のサイトを上位表示させるなど、検索結果からクリックされやすい状態にすることを言います。
その反対に「逆SEO」は、ネガティブな情報が風評被害になる可能性がある場合、これらの情報を検索結果の上位に表示しないための対策です。
企業や個人が自社や自身のサイトなどで対策コンテンツを強化していくことで、ネガティブなページを押し下げる意味となります。
このような逆SEOを行うことで、風評被害や誹謗中傷から企業を守ることができるのです。
他にも逆SEOには、ポジティブな情報を多くの人の目に留める効果も期待できます。
信頼性のあるポジティブな情報として自社の公式サイトやサービス紹介、プレスリリースなどを検索結果の上位にすることで、ネガティブな情報を押し下げていきます。
また、信頼できる情報が表示されることで、ユーザーは企業に対して信頼しやすくなるでしょう。
逆SEOの取り組みについて解説
逆SEOを行う際には、どのような方法を取るのでしょうか？
ここでは、逆SEOの内容について解説していきましょう。
自社サイトの上位表示
自社が発信している信頼性の高い情報を充実させて検索順位を上げることで、検索エンジンから高い評価を得る方法です。
製品の使用方法、使用事例、紹介などの信頼できるオリジナリティのある内容や情報を発信することで含めたいキーワードを組み込んで検索上位を目指すものとなります。
ネガティブな情報やサイトよりも上位に表示されることがポイントです。
SNSアカウントの上位表示
自社サイトに加えて、SNSサイトも上位表示を狙うことで検索順位を向上させます。
自社公式のSNSを開設し、これらのアカウントを上位に表示させます。
Instagram、X、YouTubeなどのSNSがあり、特徴によって発信する内容も変えていきます。
メディアへの掲載を増やす
外部メディアに対して積極的にポジティブな情報を掲載する方法です。
業界メディア、ニュースサイト、口コミサイト、SNSなども含めた第三者サイトへの掲載によって信頼性があると判断されやすい傾向となります。
プレスリリース配信でニュースメディアに記事を掲載してもらったり、採用メディアに記事の掲載をしてもらったりすることで強化できます。
ドメインパワーの強い情報となれば、検索エンジンからも高い評価が得やすくなり、結果的に検索結果も上位になりやすいです。
検索結果の1ページ目には1位～10位までの結果が表示されているため、自社サイトだけで10位まで埋めるのは難しいかもしれませんが、掲載を増やしたことで多くの順位を埋めやすくなります。
検索エンジンへの削除依頼
特定のページで検索結果を押し下げることも可能です。
例えば、ネガティブな情報や内容が出回っていたり、事実無根の誹謗中傷などと判断できたりする場合は著作権やプライベートの侵害として検索エンジンなどに該当ページを検索結果から除外申請できます。
この方法を取る際には、法的な手続きが必要なケースもあり、必ず適用されるものではありません。
しかし、正当だと判断される場合はプラットフォーム側から検索結果の除外が行われるでしょう。
Googleでは、削除したいコンテンツがGoogleポリシーに違反している場合、「法的削除リクエスト」を通じて削除申請が提出できます。
このツールで、削除希望対象のURLや理由を説明してください。
申請内容が不十分な場合は却下される恐れがあるので、正確で詳しい内容や情報を提供するように心がけましょう。
提出後にGoogleの審査が始まり、終了後には結果が通知される流れです。
審査に時間がかかってしまうこともあるため、この期間中は他に方法で逆SEO対策を行うようにしましょう。
すべて申請すれば承認されるわけではありませんが、削除承認された場合該当コンテンツは検索結果に表示されなくなります。
サイトの運営者や作成者に対しての削除依頼
サイトの運営者や作成者に対して直接コンテンツの訂正や削除を依頼することも可能です。
ネガティブな情報が記載された企業サイトや個人ブログなどの場合、きちんと事情を説明して応じてもらうこともできます。
特に記載された内容が事実ではない場合は、正しい情報を伝えて対応してもらいましょう。
このような内容をサイト運営者や作成者に対して伝える場合、つい感情的になりがちですが、できるだけ冷静かつ丁寧に伝えると効果的です。
削除依頼をしたものの、この要請が拒否されてしまった場合は、法的措置を検討することも視野に入れて専門家に相談してみましょう。
避けたい逆SEOもあるって本当？
同じ逆SEOであっても避けたい方法も存在します。
そもそも、逆SEOは特定のサイトをランキングから下げる方法を示しますが、不適切な方法を用いると検索エンジン側からのペナルティや法的な問題に発展する可能性もあります。
ここでは、避けたい逆SEOについて解説していきます。
低品質なリンク
品質の低いリンクは逆SEOの手法として知られていますが、Googleのアルゴリズムによって低品質リンクを厳しく取り締まっています。
Googleのアルゴリズムで不正と判断されてしまった場合は、検索順位の低下や大幅な順位の低下が起こるでしょう。
さらに低品質リンクに関しては、サイトの信頼性も失われてしまうため、ユーザーからの評価も下がってしまいます。
悪質なリンクが増えたことで、サイトそのものの権威性も低下してしまうため、長期的なSEOにも悪い影響を与えてしまうでしょう。
逆SEOを狙った競合によって、意図的に低品質リンクが送り込まれてしまうケースもあります。
被リンクにおいても定期的に監視を行い、問題のあるリンクに関してはGoogleのディスアボウツールを活用して否認しましょう。
さらに信頼性のあるコンテンツを増やし、自然なリンクを獲得できるようにすると、低品質リンクの影響も受けにくくなるでしょう。
危険性の高いコピーコンテンツ作成
逆SEO対策として、コピーコンテンツ作成を用いるケースもあります。
しかし、このような方法を行った場合はとても危険なので避けた方が良いでしょう。
特にGoogleのアルゴリズムは重複したコンテンツを避けるため、検索結果から排除されやすくなります。
その結果、検索順位が大幅に下がってしまうリスクがあるのです。
そもそもコピーコンテンツを作った場合、コピー側が罰せられるものですが、まれにオリジナルコンテンツ側が処罰対象になる可能性もあります。
特に日本では、著作権法が厳しく決まっているため、違反者に対して損害賠償や罰金などを求めるケースも少なくありません。
ユーザーが求めているものもコピーコンテンツではなく、オリジナルコンテンツとなるため、コピーコンテンツに対しての信頼性も低くなってしまいます。
許可のない複製は問題になり、長期的なビジネスに悪影響を及ぼす可能性も否定できないため、企業イメージダウンなどの可能性がある方法は避けましょう。
ポジティブなコンテンツを作るには？
逆SEOの基本的な方法として、ポジティブなコンテンツ作りを行っていくのが有効でしょう。
ここでは、積極的に行いたいポジティブコンテンツの作り方をご紹介します。
自社サイトでのSEO対策
自社サイトの総合的なSEO対策を行うためには、質の高いコンテンツを意識して行いましょう。
内部リンクの最適化、キーワード対策、サイトの構造改善などを含めて見直し、自社サイトの検索順位が高くなるような工夫が必要です。
関連性が高いサイトの活用
系列やグループ会社、業界団体、取引先など関連性が高くて信頼できるウェブサイトからのリンクを獲得したり、ポジティブな内容や情報をサイトに掲載してもらったりすることで自社サイトの評価を高くできます。
SNSの活用
自社の公式SNSを積極的に使い、ポジティブな情報を発信していきます。
エンゲージメントを高めていくと、SNSでの投稿に関しても検索結果に表示されるようになります。
プレスリリース配信
プレスリリースでは新サービス、新商品、イベントの開催、社会貢献活動など、企業での活動やポジティブな情報を配信していきます。
メディアに取り上げられるように働きかけていくことで、信頼性の高いメディアに情報が掲載される機会も増えるでしょう。
この結果、検索エンジンからの評価も高くなります。
動画コンテンツ制作や配信
YouTubeなどの動画プラットフォームを積極的に活用し、サービスや製品の紹介や企業の紹介などを発信するのも良いでしょう。
さらに実際の利用者の声なども掲載することで、よりリアリティを感じやすいです。
動画コンテンツの場合、視覚的に訴えやすく高いSEO効果も期待できるでしょう。
Q＆Aサイトへの参加
Yahoo!知恵袋、OKWAVEなどQ＆Aサイトへの積極的な参加もおすすめです。
自社はもちろん、業界に関する質問に専門的な視点で答えることで、信頼を高めることもできるでしょう。
ポジティブな情報の拡散にも貢献できます。
第三者からの評価
自社が特定の分野において受賞や認証を得た場合は積極的にアピールすることで高い評価を得られます。
第三者からの客観的な評価により、ユーザーの信頼も得やすくなるでしょう。
これらの内容が検索結果を有利にすることも可能です。
風評被害は、どのようなタイミングで起こるかわからないものです。
デジタル社会になった現在では影響力が増してしまうので、風評被害が起こった場合はできるだけ早めの対処が必要でしょう。
これらの対応は専門家に依頼すると、自社の状況に合わせた対応を講じてもらえます。
