WebサイトやSNSなど、ネットが普及したことで、近年は企業のブランドイメージや商品・サービスなどの誹謗中傷や風評被害が相次いでいます。
これを放置したままでいると、被害が益々拡大していき、企業活動に悪影響を及ぼす可能性があります。
誹謗中傷や風評被害から自社を守るためには、逆SEO対策が必要です。
逆SEO対策は、一般的なSEO対策とは異なります。
今回は、そんな逆SEO対策が具体的にどのような対策なのか、目的や具体的な手法などについてご紹介します。
誹謗中傷や風評被害から自社を守りたい、対策したいと考えている方はぜひ参考にしてみてください。
風評被害対策として必須！逆SEO対策とは？
逆SEO対策は、誹謗中傷や風評被害による企業のネガティブなイメージを改善するための対策です。
まずは、SEO対策の目的や重要性についてご紹介します。
逆SEO対策の特徴
一般的なSEO対策は、Webサイトでの検索順位で上位に表示されるようWebサイト制作に取り組むことを言います。
一方、逆SEO対策は誹謗中傷が掲載されたWebサイトが表示される検索順位を意図的に下げることです。
ユーザーは、検索して表示される最初の画面に掲載されたWebサイトにアクセスすることがほとんどです。
検索エンジンでの検索結果は何ページも表示されることも多いですが、ユーザーが2ページ目や3ページ目に表示されているコンテンツを最初に見るといったケースは極めて少ないでしょう。
つまり、検索順位が11位以下になってしまえば、ユーザーにアクセスされる可能性が著しく低くなるのです。
仮に誹謗中傷や悪評が掲載されたページが10位以内で表示されていれば、ユーザーに見られる可能性が高く、そこからさらに拡散されて被害が拡大することも考えられます。
逆SEO対策は、企業にとってネガティブな情報が掲載されたWebサイトの検索順位を下げて最適化し、自社サイトの評価を高めていく対策となっています。
逆SEO対策を行う目的と重要性
逆SEO対策の目的は、誹謗中傷や悪評、虚偽の情報などが拡散されないよう、風評被害対策を行うことです。
ネガティブな情報や、根拠のない情報が掲載されたページが検索順位の上位に表示されれば、ユーザーの意図しない検索であってもその企業にネガティブなイメージを抱いてしまいます。
自社のブランドイメージが低下してしまえば、たとえユーザーが自社の商品やサービスに興味を持ったとしても、悪評や虚偽の情報を見て購買意欲が低下する可能性があります。
検索上位にある状態が長く続き、自社の印象や評価は低下したままネガティブなイメージばかりが定着してしまうのを防ぐため、逆SEO対策を実施するのです。
逆SEO対策を実施すれば、誹謗中傷や誤った情報が含まれるページの検索順位を下げて、被害を最小限にできます。
風評被害対策に有効な逆SEO対策の手法
風評被害対策として進めるべき逆SEO対策には、以下の手法が有効です。
・自社サイトの検索順位を上げる
・検索上位のコンテンツの効果を維持する
・発信元やGoogleに削除を依頼する
逆SEO対策の実施を検討している方は、これらの手法を用いて対策してみましょう。
自社サイトの検索順位を上げる
自社サイトを検索上位に表示できれば、ネガティブな情報が掲載されたページがユーザーに見られる可能性が低くなります。
逆SEO対策を進めるには、まず特定のキーワードを入力し、検索した際に上位表示されているページの内容や傾向を把握しなければなりません。
誹謗中傷や悪評、誤った情報が掲載されていた場合、関連するキーワードでも上位に表示される可能性が高いでしょう。
ページの内容と傾向が把握できれば、該当するWebサイトが上位表示される検索キーワードの特定ができます。
検索キーワードが特定できれば、そのキーワードでの検索結果の傾向も掴めるため、SEO対策で新たなコンテンツを公開して高順位の獲得を目指せます。
ユーザーに有益な情報を届けるため、自社の別のサイトを新たに作成し、検索順位を上げる方法も良いでしょう。
大切なのは、ユーザーが対象のキーワードでどのような情報を求めているのか理解し、解決できるコンテンツを作成することです。
ユーザーの満足度の高いコンテンツを作成できれば、自社のコンテンツが上位化でき、ネガティブサイトの検索順位を相対的に下げることにつながります。
検索上位のコンテンツの効果を維持する
自社のコンテンツを上位化できても、それを維持するためのサイト管理も徹底しなければなりません。
仮に作成したコンテンツが検索上位に表示されたとしても、ネガティブな情報が掲載されたコンテンツが再度検索上位になってしまえば、これまで以上に被害が拡大する可能性もあります。
検索上位のコンテンツの効果を維持するためには、Webサイト内にあるコンテンツを定期的に見直ししたり、品質の高い情報を掲載したりしてユーザーの検索意図に沿ったコンテンツになるよう対策する必要があります。
Webサイトの検索順位チェックツールを使うと、複数のキーワードで検索順位の推移や傾向が把握できるので、分析を怠らないことも重要です。
発信元やGoogleにコンテンツの削除を依頼する
誹謗中傷や悪評、虚偽などのネガティブな情報が掲載されたコンテンツは、発信元やGoogleなどに削除を依頼することもできます。
該当のコンテンツを発信しているWebサイトの問い合わせ窓口に削除を依頼する際には、なぜ削除が必要なのかを客観的な視点でまとめた上で伝える必要があります。
感情的になって削除申請してしまうと、申請しても削除の対象外と判断されてしまう可能性があるからです。
また、Googleでは違法なコンテンツやプライバシーを侵害しているコンテンツを報告する機能があるため、その場合は削除依頼の申請を出すことが可能です。
Googleポリシーに違反しているコンテンツは、Google側から違反していることが認められれば非表示や削除の対象になります。
しかし、すべての削除を依頼が応じてもらえるわけではないので注意しましょう。
逆SEO対策におすすめできない手法とは
手法によっては、逆SEO対策はスパムとして扱われたり法律違反となったりする可能性もあるため、十分に注意しなければなりません。
ここでは、逆SEO対策として実施してはいけない手法についてご紹介します。
品質が低いWebサイトの被リンクを送る
SEO対策では、質の高いWebサイトからの被リンクを獲得することも有効な手法のひとつです。
しかし、品質が広いWebサイトの被リンクを送ることは、サイトそのものの評価を落としてしまうためスパム行為として扱われ、ペナルティの対象になる可能性があります。
スパムサイトやダミーページなどから被リンクを大量に送ったことが発覚すれば、最悪の場合は法的措置を取られる恐れもあります。
Googleでは、質の低いディレクトリやブックマークサイトのリンク・ウィジェットに埋め込まれているような大量のキーワードを含む非表示のリンク・幅広いサイトのフッターやテンプレートに埋め込まれているリンクなどは、スパムリンクとされているので覚えておきましょう。
複数のコピーサイトを作成する
類似したコンテンツやコピーサイトを提供することは、スパムとみなされて検索順位を低下させます。
しかし、複数のコピーサイトを許可なく作成することは著作権侵害として法律で禁止されており、Googleガイドラインでも禁止されています。
発覚した場合は自社のWebサイトにペナルティが科せられる可能性があるほか、対象サイトの運営元に訴えられる場合もあるため、非常に危険です。
該当のWebサイトをウイルス感染させる
自社の誹謗中傷や風評被害の要因となったWebサイトに有害なリンクを送り、ウイルスに感染させることも逆SEO対策の手法として取り上げられる場合があります。
ウイルス感染したWebサイトは、ユーザーに悪影響を及ぼすため検索順位が低下したり、削除の対象になったりするためです。
しかし、該当のWebサイトをウイルス感染させることは違法です。
不明なリンクを誤ってクリックしてしまえば被害が拡大する恐れもあるため、このような悪意のある手法は行わないようにしてください。
不正なリンクを増やす
不正なリンクを多く貼って評価上がり検索順位を上げようとすることも、Webサイトそのものの評価を下げてしまうため決して行わないようにしなければなりません。
被リンク目的であるのが明らかなコンテンツやページを複数作成したり、自社サイトに被リンクさせたりといった事実が発覚すれば、Googleポリシー違反として扱われる可能性が高いでしょう。
逆SEO対策は、あくまでもユーザーにとって価値のあるコンテンツを提供することです。
たとえ誹謗中傷や悪評が掲載されたコンテンツがあっても、ガイドラインを逸脱するような検索順位操作はリスクが高いことを理解しておきましょう。
DMCA申請をする
DMCAとは、デジタルミレニアム著作権法というアメリカの法律で、ネット上のコンテンツの無断利用や、複製された際に申請できるものです。
Googleはアメリカの企業が運営しているので、DMCAを申請することで、著作権侵害に該当するコンテンツの削除の申し立てができます。
通告を受けると、該当するコンテンツを迅速に削除すれば、プロバイダー側は著作権侵害の責任を免除できる仕組みです。
しかし、検索結果から不当な削除を行うためにDMCA申請をしたケースもあります。
正当性がない申請や虚偽の可能性が高い申請の場合は、むしろ法的なトラブルに巻き込まれる恐れもあります。
そのため、逆SEO対策でDMCA申請を主張のひとつとして行うのはおすすめできません。
自社が逆SEOの被害を受けた場合の対処法
競合他社から、自社サイトが逆SEOを受けてしまうケースも少なくありません。
仮に低品質なリンクを送られたり、コピーサイトが作成されたりするなど、逆SEOの被害を受けた場合は、早急に対処する必要があります。
ドメインパワーの向上を目指す
逆SEOの被害を最小限にするためには、自社サイトのドメインパワーを向上させることが大切です。
ドメインパワーとは、検索エンジンから自社サイトのドメインがどのように評価されているか数値化した指標です。
高評価を受けているドメインは検索上位に表示されやすくなるので、品質の高いコンテンツを作成したり、質の高い被リンクを増やしたりして自社サイトの運用体制を見直しましょう。
品質の高いコンテンツを提供するために、新たなコンテンツの作成やリライトを行うのも、ドメインパワーを向上させることができます。
ソーシャルメディアを活用したり、オウンドメディアを充実させたりすることも有効な手段です。
被リンクの確認・否認をする
検索エンジンのアルゴリズムを変更したわけでもないのに、突然大幅に検索順位が下がった場合には、低品質なWebサイトから被リンクが送られている可能性があります。
被リンクを確認するには、Googleのサーチコンソールの活用が有効です。
Googleのサーチコンソールを使えば被リンクの確認はもちろん、対象サイトの特定ができれば不正なリンクの否認申請が可能です。
被リンクの確認は、逆SEOの被害を受ける可能性を考え、定期的に行っておくことをおすすめします。
弁護士や専門会社に相談する
すでに逆SEOの影響で被害が出てしまっているなら、弁護士や専門家に相談しましょう。
特に名誉棄損につながるような誹謗中傷や法律に抵触している場合には、専門知識が豊富な弁護士に相談すべきです。
弁護士に相談すれば、法的な知識が必要な手続きも迅速に進めてもらえます。
また、ネット上の風評被害を根本的に解決したいのであれば、専門会社に相談することも方法のひとつです。
専門会社では、誹謗中傷や風評被害などの影響を最小限にし、再発防止のために動いてくれます。
専門的な知識と豊富な経験を持って有効な施策を講じてくれるので、迅速かつ効果的な対策を取ることができます。
今回は、逆SEO対策の目的や有効な手法などについてご紹介しました。
ネット環境が普及したことで、企業や個人にとって不利益となるようなネガティブな情報が掲載されたコンテンツも相次いで見られるようになっています。
逆SEO対策を実施すれば、こうした誹謗中傷や風評被害の影響を軽減し、自社サイトの検索上位を目指すことが可能です。
しかし、逆SEO対策は正しい知識を持たずに行えば、スパム行為として扱われたり、違法になってしまったりするリスクもあります。
早期に問題を解決したいなら、事前に弁護士や専門家に相談し、アドバイスをもらいながら逆SEO対策の手法を実施することをおすすめします。
