検索結果で上位表示されているネガティブな情報の順位を、自社のポジティブな情報で押し下げるための手法が逆SEOです。
顧客との信頼関係の構築やブランドイメージの改善に役立ちます。
逆SEO対策を専門の業者に依頼することができますが、投じた費用に対してどれだけの成果が得られたのかを示す費用対効果で悩む方は多いです。
多くの資金を投じて結局効果が期待できなければ投資をした意味がありません。
そこで今回は、逆SEO対策における費用対効果の考え方を解説していきます。
費用対効果を見極めるための相場や期間、費用対効果を悪化させる要因などをお伝えしていくので、専門業者への依頼を検討している方や依頼を悩んでいる方は、ぜひ参考にしてみてください。
逆SEO対策の費用相場と期間
逆SEOの費用対効果を知るためにも、まずは対策にかかる費用の相場や期間をみていきましょう。
費用相場
逆SEO対策を専門の業者に依頼する場合、依頼先によって料金体系が異なります。
月額固定型
毎月一定の費用を支払う料金体系が月額固定型です。
サテライトサイトの構築や更新、別サイトのSEO強化など、様々な施策を一定額毎月支払うことで継続的に実施してもらえる仕組みです。
費用は月額10万円から50万円が相場となっています。
施策のプロセスや作業内容が明確化されやすく、状況に合わせて柔軟なアプローチを継続して行える点が特徴です。
ただし、効果が出るまでに時間がかかると、コストが膨らむ可能性があります。
・成果報酬型
ネガティブな内容の記事やサイトが目標順位以下に落ちた場合、成果が出た時のみに料金を支払う体系が成果報酬型です。
1キーワードあたり5万円～20万円ほどが相場となっており、初期費用や着手金などが別途かかるケースもあります。
成果が出た時に費用が掛かるため、「順位が下がらなかったのに費用だけを支払う」といったリスクを回避できる点がメリットです。
ただし、最終的な総支払額が月額固定型よりも割高なケースもあるため、あらかじめどの程度の費用がかかるのか調べてから選ぶことが大切です。
対策期間の平均
逆SEO対策はすぐに効果が出るわけではありません。
継続した対策によって、効果を導き出せる施策です。
期間の平均は以下の通りです。
- 月形固定型：半年～1年ほどの中長期契約が主流
- 成果報酬型：3ヶ月～6ヶ月の契約期間が設定されるケースが一般的
料金体系によって契約期間が異なる特徴があります。
競合や強いニュースサイトが相手の場合は期間が延びる傾向にあり、1年以上の期間がかかるケースもあります。
逆SEO対策の費用対効果の考え方
逆SEO対策の費用対効果は、売上を増やすためではなく、損失を防ぐための投資として考える必要があります。
そのため、問題を放置した場合のビジネス損失が、逆SEO対策費用を大きく上回る場合は、費用対効果が高いと言えます。
ビジネスにおいて、影響が出やすい分野は以下の通りです。
- 採用活動
- 新規取引や営業
- 自社サイトのペナルティリスク
それぞれ具体的に解説していきましょう。
採用活動への影響
最も費用対効果が見えやすい分野が採用活動です。
求人に応募する際や内定の承諾前に企業に関する情報を検索する求職者は多いです。
その際に、「企業名＋ブラック」「企業名＋やばい」「企業名＋危険」といったサジェストが出てくれば、内定辞退や応募をしない選択をする求職者が出てきます。
例えば、採用コストが1人100万円となる場合、悪評があるせいで年間3人の優秀な人材が内定を辞退すれば、300万円の損失となります。
そんな中、逆SEO対策で年間150万円の投資をして辞退者がゼロになれば、十分に元が取れる仕組みです。
採用にかかるコストを算出した上で、費用対効果を検証していきましょう。
新規取引や営業への影響
取引を契約する前に企業名や担当者名を検索する企業も多いです。
その中で悪評やネガティブ情報が見つかれば、取引の縮小やキャンセルなどにつながるため深刻なビジネスリスクが企業へと降りかかります。
相手が一般の消費者でも同様に、企業や商品、サービスに対してネガティブな情報が出回れば、購買意欲が著しく低下してしまう可能性があります。
競合他社に顧客が流出すれば、取り戻すにも時間がかかってしまいます。
例えば、ネガティブな情報が要因で年間数千万円もの取引停止が起きている場合、数十万円の逆SEO対策で効果が出れば費用対効果が高いと言えます。
機会損失を生み出さないためにも、費用対効果を考えた対策の実行が大切です。
自社サイトのペナルティリスク
競合から悪質な大量の低品質な被リンクが送られてくる場合、自社サイトの順位は急落します。
その結果、Webからの売上が激減するため注意が必要です。
リンクの否認やリカバリ施策といった逆SEO対策を実行しないと、基幹チャネルの売上そのものを失うことにつながるため、すぐにでも対策に取り掛かった方がリスクを防げます。
費用対効果を悪化させる要因や注意点
費用を支払って逆SEO対策を施しても、以下のようなケースでは費用対効果がゼロになるだけではなく、マイナスになる可能性もあります。
ブラックハット手法で対策をとる業者
悪質なスパムリンクを標的のサイトに大量に送りつけたり、ハッキングやコピーサイトの作成によって強制的にコンテンツの評価を下げようとする不正行為をブラックハットと言います。
こうした行為は、一時的にサイトの順位が下がったとしても、すぐに元に戻る可能性が高いです。
最悪の場合、自社の公式サイトまでペナルティを受ける危険性があるため、インデックスの削除や順位の劇的な低下といったリスクがあります。
自社のポジティブな情報を発信し、ネガティブな記事の順位を押し下げる手法が正しい方法なので、業者を選ぶ際にはどういった手法で逆SEO対策を施すのか調べることが大切です。
定期的な監視が必要になる
逆SEO対策は、あくまでもネガティブなサイトを2ページ目以降に押し下げて人の目から見えにくくするための施策です。
ネガティブな情報を発信しているサイト自体を消す手法ではないため、検索アルゴリズムの変動によって再浮上するリスクがあります。
そのため、定期的にモニタリングを実行し、ネガティブサイトが上位に戻ってきていないかチェックし続ける必要があります。
維持費が必要になる点を覚えておきましょう。
逆SEOで費用対効果を最大化するための方法
コストを抑え、効果を高めるためには以下の方法がおすすめです。
法的な削除の検討
逆SEOだけではなく、サイトの運営者に削除依頼をしたり、弁護士を通じて発信者情報開示請求をしたりなど、法的手続きを並行すれば、解決が早まる可能性があります。
逆SEOでは、ネガティブな情報の削除はできませんが、削除依頼や開示請求を行えば一過性の費用で悪質サイトを消せるため費用対効果が高いと言えます。
法的な削除を含めた対策を検討してみましょう。
自社による施策の並行
外部の専門業者に任せるとコストが膨らむため、自社でも並行して対策を行うと費用対効果を大きく高めることができます。
例えば公式SNSの積極的な運用です。
InstagramやX、YouTubeなどを活用し、ポジティブな情報を発信すれば、検索結果の上位を自社コンテンツで埋めることに役立ちます。
プレスリリースやオウンドメディアの強化もドメインパワーによって検索順位に影響を与えるため、費用の削減に大きく貢献します。
ネガティブな検索結果を押し下げる逆SEOの費用対効果は、「防げる損失＞対策費用」で考えるのが効果的です。
防げる損失よりも対策費用の方が多くかかるようであれば、対策の仕方を変えるか、違う業者への依頼を検討してください。
また、自社による施策の並行によって費用対効果を高めることができます。
今回ご紹介した内容を参考に、逆SEO対策を見直してみましょう。
